日立評論

持続可能な社会の実現にデジタルで貢献

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日立評論

塩塚 啓一 日立製作所 執行役副社長

塩塚 啓一
日立製作所
執行役副社長

新型コロナウイルス感染症が,いまだに世界中で猛威を振るっております。新型コロナウイルス感染症に罹患された皆さまとご家族および関係者の皆さまにお見舞い申し上げると共に,不幸にもお亡くなりになられました方々に心よりご冥福をお祈り申し上げます。また,世界各地で感染拡大防止にご尽力されている皆さまには深く感謝申し上げます。

現在,世界中で人々の生活や社会に大きなパラダイムシフトが起きようとしています。感染拡大防止と経済活動の維持・拡大を両立させるため,都市インフラやサプライチェーン,生活・働き方が大きく見直され,遠隔医療・教育や,在宅・テレワーク,電子申請など,デジタルの果たす役割がますます重要になってきました。

日立は1910年の創業以来,「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念を実践し続けてきました。近年,デジタル技術の進展で社会やビジネスが生み出すデータが加速度的に増え続ける中,これらデータを新しい価値の源泉ととらえ,さまざまな事業分野のお客様とともに価値を協創する社会イノベーション事業に注力し,デジタル技術を核としたサービスビジネスへと舵を切っています。データを活用し,お客様やパートナーと一緒に価値を協創するための基盤となるのがLumadaです。Lumadaには,協創を支援するためのデジタルツールや多岐にわたる業種・業務ノウハウ,これまで日立がお客様に寄り添うことで磨き上げてきた「OT × IT ×プロダクト」の“現場知”が,ユースケースとして凝縮され,多くのお客様にも再利用が可能な形で整理されています。またLumadaはオープンなアーキテクチャで構成されており,他のプラットフォーム,システムとの連携が容易なので,幅広い分野のお客様やパートナーとエコシステムを形成して,新しいソリューションを協創していくことができます。

本号では,デジタルソリューションの開発・協創を支えるデジタルプラットフォームLumadaとその応用について紹介します。オープンなプラットフォームというLumadaを活用し,日立はデジタル技術を核としたイノベーションで,お客様やパートナーと知恵を出し合って協創し,人々のQuality of Life向上と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

特集監修者より

今,新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が続き,今後の先行きが不透明な中で,私たちの日常生活や事業活動に大きな変化が生じています。そうした環境の変化に対応するためには,私たち一人ひとりが,そして企業,自治体,学校,病院などの社会がこれまでの在り方を根本的に見直していく必要があると考えます。

本特集は,今回の新型コロナウイルスによる脅威が深刻化する前に企画したものですが,現在の社会の在り方を見直し,デジタル技術を核とするイノベーションによって,より良い未来社会を実現することは,まさに日立がLumadaを通じてめざしている目的であると言えます。

今回のコロナ禍も含め,私たちの社会が直面するさまざまな課題の解決は,一企業の力のみでは成し得ません。お客様やパートナー企業の皆様と共に知恵を出し合って,新たな社会像を考え,解決策を実現していかなければならないと考えています。

そのためには,まずより良い未来社会の実現に向けたイノベーションに,エンジニア集団である日立がどう取り組もうとしているのかを本特集によって発信させていただくことに致しました。

今後も日立は,デジタル技術と協創による社会イノベーション事業により,生活や社会の維持,回復,発展に広く貢献していく所存です。本特集に目を通していただく多くのお客様,パートナー企業の皆様には引き続きご理解・ご支援いただきますよう,よろしくお願い申し上げます。

奥尾 北斗
日立製作所
システム&サービスビジネス統括本部 経営戦略統括本部
コーポレートコミュニケーション本部 本部長

岩嵜 正明
日立製作所
研究開発グループ 技師長