デジタルトランスフォーメーションが経済社会や個人の生活環境に大きな変革をもたらそうとしている一方、国連のSDGs（持続可能な開発目標）や日本政府が掲げる「Society 5.0」をはじめとするコンセプトの下、社会課題解決に向けた挑戦が始まっています。そのカギとなるのはオープンイノベーションです。
活気あふれる未来創造に貢献していくために――。グローバルR&Dを通した日立グループの新たな協創について展望します。
この１年間を振り返ってみますと，デジタル技術，AI技術を活用した「デジタルトランスフォーメーション」が一気に加速しました。この変革は，EC企業を中心に，流通・小売業，製造業から始まり，街づくり，モビリティ，ヘルスケア，農業など，さまざまな分野で起きつつあります。
IoTやAI，ロボットといった革新技術に基づくイノベーションが経済社会に大きな変化をもたらす時代が到来している。そうしたなか，日本政府が第5期科学技術基本計画で掲げたSociety 5.0。世界に先駆けた「超スマート社会」の実現をめざすSociety 5.0について，総合科学技術・イノベーション会議の原山優子議員に聞く。
Society 5.0がめざす「超スマート社会」の実現に向けて，日立は，その進化の過程で想定される課題と，それらを解決する将来ビジョンを描き出すプロジェクトを推進している。将来あるべき社会の姿にテクノロジーがどう貢献できるのか，「ビジョンデザイン」という手法によって一つの解を示す試みだ。
社会イノベーション協創センタ（CSI）は，「お客さま起点」の研究開発を推進する日立の実行組織であり，海外に4拠点を構えている。各地域固有の社会課題に対し，研究開発の強みを生かしながら，どのような顧客協創が進められているのか。各拠点のセンタ長を務める4人に聞く。
データ主導型ビジネスでは，ステークホルダーの中でいかにデータを有効活用できるかが成否のポイントとなる。
デジタルトランスフォーメーションに伴う課題に対応する新しい知財のあり方について，知財戦略の研究で知られる東京大学の渡部教授と，日立製作所の知的財産本部の戸田本部長が意見を交わす。
センサーやIoTの急速な普及・拡大は，地理的・時間的な制約を解消し，新たなサービスや事業モデルの創出を加速させている。社会イノベーション協創センタは，顧客やステークホルダーとの対話を通じて見いだした課題に対し，解決方法を提案・実証することによるイノベーションをめざしている。
テクノロジーイノベーションセンタは，日立が長年培ってきた社会インフラや企業・産業システムにおけるOTノウハウとAIなどのIT革新技術を組み合わせたデジタルソリューションを創生し，さまざまな分野の顧客に社会課題の解決を通じた新しい価値を提供している。
基礎研究センタは，人々の本来の目的である「コトと幸福」を追求する人間中心社会の実現に向け，大学や企業をはじめとするさまざまなステークホルダーと連携した研究活動に取り組んでいる。オープンイノベーションを積極的に推進することで，将来の社会課題の解決に貢献していく。
